NFT

今後注目しておくべき日本のNFTマーケットプレイス6選。海外との違いは?

「NFTマーケットプレイスとは?」
「日本のNFTマーケットプレイスの特徴は?」

このような疑問をお持ちの方は、ぜひ今回の記事をお読みください。

今回の記事では、日本のNFTマーケットプレイスの特徴や注意点、日本の主要なNFTマーケットプレイスの概要について簡単にご紹介します。

日本のNFTマーケットプレイスの特徴は?

NFTマーケットプレイスについては、英語圏の方が進んでいるイメージがありますが、日本にもまだまだ優良なマーケットプレイスはたくさんあります。

一方、日本のNFTマーケットプレイスには、以下のような特徴があります。

1. 日本円やクレジットカードが利用できる

一般的に、多くのNFTマーケットプレイスでは、価格や手数料の支払いに暗号通貨が使われます。

しかし、日本の多くのNFTマーケットプレイスでは、日本円やクレジットカードを利用することができます。これは、日本在住のユーザーにとって大きなメリットとなり得ます。

2. 日本のユーザーの好みに合わせたコンテンツが多い

海外のサイトと比較すると、日本のNFTマーケットプレイスは、日本のユーザーが好むファッションで作られているものが多いです。

日本的な要素のあるコンテンツを探したい場合は、こちらの方が探しやすいかもしれません。

3. ウェブサイトは英語も対応

基本的には日本のユーザー向けのマーケットプレイスなので、日本語で作られていますが、ほとんどのサイトが英語に切り替えられるので、海外のユーザーも日本語がわからなくても利用することができます。

4. 登録や取引には、日本の身分証明書が必要

日本のマーケットプレイスへの登録や取引を行うには、通常、本人確認のための手続きが必要となります。

多くの場合、日本国内で発行された以下のような本人確認書類の提出が必要となります。

  • 運転免許証
  • パスポート
  • 住民基本台帳カード
  • 個人番号カード

日本国籍でない方や日本に住んでいる方は、基本的に使えません。

今後注目すべき日本のNFTマーケットプレイス

それでは、日本国内の主なNFTマーケットプレイスをご紹介します。

1. Coincheck NFT(β版)

https://nft.coincheck.com/

  • 取扱内容:ゲームアセット、トレーディングカード、ファッションなど
  • 販売手数料:10%
  • 送金手数料:0.01~0.16ETH
  • 振込手数料、上場手数料:無料
  • 決済通貨 イーサリアム、ビットコインなど(計17種類)
  • 法定通貨の利用:なし

2021年3月、日本初の暗号通貨交換プラットフォームであるコインチェックが「Coincheck NFT(β版)」の提供を開始しました。

コインチェックNFTの運営会社は、国内でも暗号通貨取引サービスを展開しているため、同社の暗号通貨取引サービスと統合されていることが特徴です。

NFTの売買に使用される暗号通貨は、ビットコインやリップルのほか、イーサリアムなど計17種類なので、コインチェックで何らかの暗号通貨を保有していれば、イーサリアムを用意する必要はありません。

近年、NFT市場の注目度が急激に高まったことで、イーサリアムの需要が高まり、その結果、ガス代の高騰が問題視されています。

しかし、コインチェックNFTは一種のイーサリアムチェーンを採用していますが、取引時にイーサリアムを使用するため、ガス代が必要です。

コインチェックNFTの運営会社であるコインチェック株式会社が運営する暗号通貨交換プラットフォームは、日本最大のプラットフォームです。

2022年1月現在、同社のアプリの累計ダウンロード数は470万を超え、国内No.1となっています。

2. Adam byGMO

https://adam.jp/ja

  • 取り扱いコンテンツ:アート、イラスト、音楽、マンガなど
  • 販売手数料:5%
  • クレジット決済手数料:3%
  • トランスファーイン手数料:無料
  • トランスファーアウト手数料:0.05ETH
  • 決済手段:銀行振込、クレジットカード、暗号通貨(Ethereum)
  • 法定通貨の利用:あり

Adam byGMOは、GMOのグループ会社であるGMOアダム株式会社が運営するNFTマーケットプレイスです。 2021年8月にリリースされました。

最大の特徴は、日本円に対応していることです。

クレジットカードや銀行振り込みでも対応可能なので、イーサリアムの準備は必須ではありません。暗号通貨取引所の口座開設が不要なため、初めてNFT取引を行う方でも簡単に始められるのが便利です。

チェーンはイーサリアムを採用しているため、ガス代が発生します。

出品されるNFTのジャンルは、アート、マンガ、音楽、写真ですが、出品できるNFTは、同社の正規代理店を通じて出品したアーティストの作品に限定されます。また、転送可能なNFTもアダム社内で制作されたものに限定されます。

3. 楽天NFT

https://nft.rakuten.co.jp/

  • 取扱コンテンツ:スポーツ、音楽、アニメなど
  • 販売手数料:変動あり
  • 決済手段:クレジットカード、楽天ポイント
  • 法定通貨の使用:あり
  • 楽天NFTは、楽天株式会社が運営するNFTマーケットプレイスです。2022年2月25日にサービスがリリースされました。

楽天NFTの特徴として、楽天IDに登録したクレジットカードで決済が可能な点が挙げられます。楽天ユーザーは、貯まった楽天ポイントの残高を利用できるメリットがある。

このマーケットプレイスでは、スポーツやアニメなど様々なジャンルのNFTを売買できるほか、個人ユーザー同士の売買も可能です。

最近では、「Jリーグ公認NFTコレクション」も出品されています。また、日本の大手企業各社が発信するNFT作品の掲載も予定されています。

4. SBINFTマーケット(旧nanakusa)

https://sbinft.market/

  • 取扱内容:デジタルアート、音楽、写真、ゲームアセットなど
  • 販売手数料:10パーセント
  • 決済手段 イーサリアム、ポリゴン
  • 法定通貨の使用:あり

SBINFT Marketは、SBINFT株式会社が運営するNFTマーケットプレイスです。元々はナナクサとして運営されていましたが、2022年3月17日にリブランディングされリリースされました。

出品できるのは、認定されたアーティストやパートナー企業が制作した作品に限られており、事前承認による品質保証というコンセプトを重視しているため、ユーザーにとってはより安心して取引できます。

また、クリエイターへの収益分配機能を備えているのも特徴的な点です。

昨年、SBINFTではNFTへの不正アクセスが計36件発生しましたが、その後、同社はシステムの脆弱性を修復し、新たな監視システムを導入するなどして、システムの安全性を高めています。

5. LINE NFT

https://nft.line.me/

  • 取扱内容:エンターテインメント、スポーツ、ゲーム、アーティスト、アニメ、キャラクター、イベントなど
  • 販売手数料:変動あり
  • 決済手段 LINE Pay(JPY)、暗号通貨LINK
  • 法定通貨の利用:あり

LINE NFTは、2022年4月にリリースされたばかりの新しいマーケットプレイスです。

LINE NFTの最大の特徴は、すべてがLINEだけに含まれていることです。LINE Payによる日本円での決済や、LINEキャラクターのNFTを購入できるなど、LINEならではの魅力があります。

しかし、独自のブロックチェーンであるウォレットを使用しているため、他のマーケットプレイスとの互換性はありません。

また、LINE内の各種サービスや、同じ親会社であるZホールディングス傘下のYahoo!JAPANとの連携にも注目したい。

日本のNFTマーケットプレイスの今後の課題は?

海外と比較した場合、日本のマーケットプレイスに足りないものは何でしょうか?

様々な観点から起こりうるリスクについても見ていきます。

①参入障壁の高さ

既存のNFTマーケットは、 暗号資産での決済が主であり、 NFTを購入する前に暗号資産を買う必要があります。

さらに、取引所の解説やウォレットの作成も必要です。

NFTの購入後も、売買後の権利関係が分かりづらいなど、 一般ユーザーにはハードルの高さが課題となっています。

②コンテンツが少ない

コンテンツの品数は、まだまだ日本は少なめです。

これには多くのプラットフォームがまだベータ版にあり、一般ユーザーが参加できないことが要因の一つです。

③セキュリティの懸念

代表的なマーケットプレイスであるnanakusaは、2021年8月21日~9月2日に渡りハッキングを受け、NFTとアドレスをハッカーに奪われています。

このNFT流出は、国内のNFTマーケットプレイスでは初めてのことでした。

もちろん直ぐに対応はしていますが、今後の課題として残りました。

無法地帯にならないよう海外マーケットプレイスOpenSeaなども行っている様々なセキュリティ保護対策を見習う必要があります。

④法的な問題

法的な問題として、ブロックチェーンゲームは次の問題の可能性を引き起こします。

  • NFTとして発行されたゲーム内アイテムが日本の刑法に基づく暗号資産の枠組みに抵触する可能性
  • アイテムが、ガチャシステムを介して行われる場合、ギャンブル(日本の刑法第185条および第186に相当する可能性

NFTとギャンブルの規制も然りです。

ブロックチェーンゲームがそのようなシステムを採用し、そこで取得したアイテムを外部の第三者に販売できる場合、上記のギャンブルの構成要素が含まれるため、刑法の下でブロックチェーンゲームがギャンブルと見なされるリスクが高くなるということです。

さらに、ブロックチェーンゲームに関しては、ゲームをプレイするインセンティブとしてトークンの形でボーナスを配布する場合、AUPMR規制を慎重に検討する必要があります。

まとめ

海外マーケットプレイスで比較するとやはり、日本市場では、課題はたくさん残ります。

今後も、さらに多くのカテゴリーでNFTが誕生し、市場規模も大きくなってくると、海外トップランクに掲載される日本のマーケットプレイスも出てくるかもしれません。

着実に大企業の認知度が上がり、参入障壁が低くなりつつある今、規制に準拠した完全なNFT マーケットプレイスが機能する今後の日本の動きに期待しましょう。